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初めての家づくり ちょっと賢い敷地選び

敷地さがしは家づくりの第一歩。家の立地や環境によって、日々の便利さや快適さが大きく左右されるからです。ただ、漠然と「いい敷地」をさがしていたのでは労力ばかりがかり、本当に必要な情報は集まりません。まずは「どんな土地の、どんな街で、どう暮らしたいのか」を家族で話し合い、新しい家とこれからのライフスタイルをイメージすることが大切です。「窓からの眺めが大切」「駅やスーパーはやっぱり近くないと」など、大切にしたいことやこれだけは譲れないというマストが明確になれば、候補地を絞りやすく、敷地の詳細を入念にチェックする余裕を持てます。さらにその敷地の条件をうまく活かして、「いい家」をつくりやすくなるんです。

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「東南角地」がやっぱりベスト?

よく不動産広告などで、「東南角地」を物件のアピールポイントにしていますね。家の2辺が東にも南にも面した角地はたしかに一日じゅう明るいので、日本では非常に人気のある敷地といえます。
ただ、東南角地にこだわりすぎなくても、その敷地の個性を知って賢く活かせばコストとのバランスもとりやすくなります。

南面接道 一般的に道路から建物を離して建てるので 奥行き感が出て、建物が立派に見えやすい。/北面接道 南側に広い庭を確保しやすい。建物と道路が接近しやすいので、「家の顔」としての見栄えを工夫。/東面接道 朝陽を取り入れやすい。 午後からの採光を工夫。/西面接道 午後から明るい時間が長い。 西陽対策を工夫。

「掘り出し物件」って、本当にある?

土地に「掘り出し物件」はありません。何がおトクなのかは、家づくりをする人によって異なるからです。
ライフスタイルや価値観に合った家をつくりやすく、しかもコスト面でも納得できる。そんな敷地が「いい敷地」だといえるでしょう。

敷地選びのチェックポイント!

わが家の思いがまとまれば、いざ、敷地さがしをスタート! ここでは、候補地を選ぶ際にチェックしたい5つのポイントをご紹介します。大切なことは、希望の敷地が決まったら、家づくりのプロに「敷地調査」を依頼すること。
地盤の性質を調べて対策を立てたり、隣家や周辺の道路の状況に合わせて窓の位置を検討したりと、「いい家」は必ず敷地の個性が設計と施工に活かされているものだからです。

土地のなりたち

建物は基礎部分によって支えられていますが、その基礎を支えるのは地盤です。
どんなに頑丈な建物を建てても、地盤の状態によっては不同沈下で家が傾いたりします。田や池の埋め立て地は地盤沈下が起きやすいので、その土地が昔は何だったのか、歴史となりたちを知っておくことが大切です。また、山や丘陵地を造成した土地では「切土地盤」と「盛土地盤」ができ、同じ造成地内でも地盤特性が異なる場合があります。

切土と盛土の地盤特性

生活・学習環境

最寄り駅やスーパー、病院など、生活のための施設はそこで暮らす気持ちになってチェックしましょう。
ポイントは、歩くこと。主要道路の交通量や騒音、周囲の自然や小さなお店などに気づきやすく、街の人々ともふれあって「土地柄」を知りやすくなります。子どもたちの学校や遊び場となる緑地や公園も歩いて回ってみましょう。歩道や街灯の有無なども要チェックです。

法的規制

幅4m未満の前面道路・私道にご注意!

敷地は前面道路に2m以上接していないと、家は建てられません。幅4m未満の前面道路の場合は、建てるときに敷地の一部が利用できないことになりますので注意が必要です。
また、前面道路が私道の場合は権利関係を要チェックです。

3階建てにできない?

3階建てにしたいと思っても、敷地によっては建てられないことも。たとえば、都市計画法にある「用途地域」ではその土地に建てられる建物の種類が決められ、建築規模は「建ぺい率」「容積率」で定められています。
さらに市街地や住宅地にある土地は、建物の高さ制限や道路斜線、北側斜線、建築協定など、さまざまな法的規制を受けています。思い通りの家づくりをするには、そういった目に見えない規制を事前にきちんと確認しておくことが不可欠です。

敷地境界は明確な確認を!

お隣りさんとは長いおつきあいになるのですから、無用のトラブルは避けたいものですね。
敷地境界の確認は、隣地所有者立ち会いで「境界の明示」を受けるか、「敷地境界確認書」の交付を受けることが必要です。

インフラ

前面道路に水道・下水・ガスの本管が埋設されていない場合は使用者が敷設することとなり、場合によっては多額の費用がかかります。

土地の権利関係

売買契約時には土地の権利や面積をめぐってトラブルが起きがちです。土地所有者の名義は必ずしも売り主とは限りませんから、候補地の登記簿はしっかりと確認しておきましょう。
登記簿にはその土地の所有権者や面積(登記簿面積)、地目、抵当権・地上権・賃借権など所有権以外の権利に関する事項も記載されています。